不妊治療にかかる費用は？保険適用の条件や実際にかかった治療費例を紹介

不妊治療を行ってみたいけれど、費用が高額になるのではないかと不安に思う人は多いのではないでしょうか。高額なイメージのある不妊治療ですが、2022年4月に保険適用となり、自己負担が大きく軽減されました。

この記事では、不妊治療の種類や保険適用のメリット・デメリット、不妊治療にかかる費用について解説しています。保険適用となる条件や、助成金制度についても紹介していますので、ぜひ理解を深め、妊活の参考にしてください。

不妊治療の費用は保険適用での削減が可能に
不妊治療を保険適用にするメリット・デメリットは？
不妊治療でもらえる助成金について
不妊治療が保険適用された場合の費用の例
不妊治療にかかる費用は保険適用も最新情報のチェックを忘れずに

不妊治療の費用は保険適用での削減が可能に

これまでの不妊治療は自由診療が主流で、費用も高額でした。しかし、2022年4月から不妊治療が保険適用となり、費用負担が軽減されています。

不妊治療が保険適用となるのは、タイミング法、人工授精、体外受精、顕微授精などです。

ただし、すべての検査や薬が保険適用となるわけではなく、一部の高度な治療や特殊な薬剤は対象外となります。また、自由診療と保険診療を同時に受けることはできないため、必要に応じてどちらを選択するか検討が必要です。

治療費の負担額は約3割

不妊治療を保険適用した場合の自己負担額は、治療費の約3割です。自由診療の場合の約3分の1の支払いで済むため、経済的な負担は大幅に減るでしょう。治療にかかる費用が診療報酬で明確に定められているため、安心して計画的に妊活が進められます。

さらに、保険が適用されても高額となった場合は、高額療養費制度も利用可能です。1ヶ月の医療費の自己負担が上限を上回った場合、超えた分は払い戻しが受けられます。

保険が適用される条件

不妊治療が保険適用されるためには、一定の条件にあてはまる必要があります。タイミング法と人工授精は誰でも受けることが可能ですが、体外受精・顕微授精は妻の年齢と適用回数が定められています。

治療開始時の妻の年齢が40歳未満	1子につき最大6回まで
治療開始時の妻の年齢が40歳以上43歳未満	1子につき最大3回まで

参照：厚生労働省

どちらの場合も夫側の条件はありません。妻側の年齢次第では保険適用とならず、適用される回数も変わってきます。条件を満たさない場合や、保険適用外の治療が必要な場合は、自由診療となりますので、注意が必要です。

不妊治療を保険適用にするメリット・デメリットは？

不妊治療が保険適用となったことで、費用負担が軽くなる人が増えました。しかし、不妊治療の保険適用にはメリットだけでなくデメリットもあります。

【メリット】お金が続かなくて治療を諦める人が減りやすい

不妊治療は長期に渡ることが多く、1回の費用も高額なため、経済的に大きな負担となります。助成金制度もありますが、所得や助成回数に制限があり、誰でも受けられるわけではありません。

そのため、一度治療を始めた場合でも金銭的な負担に耐えられず治療を諦める人もいます。保険適用となることで経済的な負担が減少すれば、今まで諦めざるを得なかった人でも続けやすくなるというメリットがあります。

【デメリット】保険適用にすると受けられない治療や薬もある

不妊治療にはさまざまな治療法や検査、薬などがありますが、すべてが保険適用になるわけではありません。保険適用の範囲内での治療では受けられない治療や検査、薬もあります。保険診療と自由診療は同時に行えないため、適用されない検査などを受ける場合は診察代などもすべて自己負担になります。

また、治療費の負担が少ないからと不妊治療を始めても、自分に適した治療が受けられるとは限りません。夫婦の身体の状態によっては保険適用でない治療がふさわしいこともあります。さまざまなケースがあることを、前もって理解しておくことが大切です。

【デメリット】助成金制度よりも負担が増えるケースもある

これまで不妊治療には「特定不妊治療費助成制度」が利用できましたが、保険適用になったことでこの制度は終了となりました。標準的な不妊治療を行う場合は、保険適用となったことで窓口支払いなどの費用負担は抑えられます。

しかし、治療によってはこれまでの助成金制度よりも負担が増えてしまう場合もあります。これまでは治療の実費に関わらず１回あたり30万円の助成が受けられました。

例えば、体外受精で40万円かかった場合、助成を受けた場合の差額は10万円ですが、保険適用後の窓口負担は約12万円となります。実質負担は保険適用の方が約2万円多くなるケースもあるのです。

不妊治療でもらえる助成金について

不妊治療が保険適用になった現在でも、各自治体による助成金制度は活用できます。例えば、東京都特定不妊治療費（先進医療）助成制度では、保険適用外の先進医療に対する費用の7割を上限15万円まで助成しています。

また、広島県では不妊治療に関する助成金の拡充が進んでおり、検査や治療の一部をカバーする制度が整備されています。

参照
東京都特定不妊治療費（先進医療）助成事業の概要　東京都福祉局 (tokyo.lg.jp)
不妊治療、社会全体で理解を深めましょう｜政府広報オンライン

また、東京都は不妊検査に対する助成も行っています。保険医療機関で行った不妊検査や一般不妊治療、調剤について、夫婦1組につき1回限り上限5万円まで助成するというものです。

参照：不妊検査等助成事業の概要　東京都福祉局 (tokyo.lg.jp)

居住する地域によって助成策は異なりますので、お住いの都道府県、市区町村で調べてみてください。

不妊治療が保険適用された場合の費用の例

ここでは不妊治療を保険適用で行った場合の費用の目安を紹介します。これらは目安となる金額であり、実際の費用は検査内容や回数によっても異なります。

体外受精で実際にかかった費用例

体外受精を保険適用で行う場合の費用の目安は排卵1回10〜15万円程度です。

採卵時は、検査や薬剤のほか、採取する卵子や胚盤胞、凍結する卵子数により変わります。
採卵費用は、0個〜10個以上が9,600円〜31,200円、体外受精管理料12,600円です。そのほか診察・検査・薬代約35,000円と、培養や凍結費用が含まれます。

移植時の費用は、凍結融解移植36,000円、診察・検査・薬代約15,000円など、合計で約55,000円程度かかります。

人工授精で実際にかかった費用例

人工授精を保険適用で行う場合は、自由診療の場合の約3割で済むため、窓口の支払いは1万円台に抑えられます。主な内訳は、一般不妊管理料750円、診察・検査・薬代約9,500円、人工授精1回5,460円、合計約1万5,710円程度です。比較的安価な費用で行えますが、効果が見られない場合は、受精確率の高い体外受精に進むことがあります。

顕微授精で実際にかかった費用例

顕微授精を保険診療で行う場合の費用の目安は、1回15〜21万円程度です。顕微授精は、顕微鏡下で卵子に直接精子を注入するため、受精率が高くなるのが特徴です。ただし、顕微授精管理料は1個〜10個以上が14,400円〜44,700円ですので、受精する卵子の個数により異なります。診察・検査・薬代、卵子の凍結の数によっても費用は変動します。